中古マンションなどに限らず、住宅を取得する時には物件価格の他に諸費用といわれる経費が掛かります。
頭金以外の諸費用が必要になることを理解しておかなければ、金額が予想外に高いと感じるかもしれません。
そのため住宅を購入する時にはどのくらいの諸費用が必要なのかを把握しておき、購入する際の予算に含んで考えるようにしましょう。
諸費用の目安は？
物件に対してどのくらいの諸費用が掛かるかを考える場合、新築物件なら物件価格の3～7％、中古物件なら6～10％くらいを目安にしましょう。
中古物件の場合には仲介手数料が掛かるので、少し多めに見込んでおくようにします。また、新築でも購入する物件が注文住宅か建売か、また、一戸建てかマンションかによっても異なります。
諸費用は原則現金一括払い
なお、諸費用は原則として現金で支払う必要がありますので、マイホーム購入資金として準備した費用を全て頭金に充ててしまうと、諸費用が支払えなくなってしまう可能性があります。
例えば住宅購入資金として貯蓄したお金が500万円あり、諸費用が200万円かかるなら頭金に充てることが出来るのは300万円ということです。
諸費用を抑えるにはどうすれば良い？
十分なマイホーム購入資金の準備ができていない場合、なるべく諸費用を抑えることはできないかと考えるでしょう。
税金や登記費用などは物件によって決まりますので削減することはできませんが、利用する住宅ローンや加入する火災保険などは、設定方法次第で最初にかかる諸費用を抑えることもできます。
保証料や団信が無料の住宅ローンを選ぶという方法や、火災保険を短期で加入するといったことを検討しましょう。また、売主が不動産業者で、直接買取るのなら仲介手数料は掛かりません。
諸費用でもローン利用が可能な場合もある
なお、諸費用を現金で準備できないという場合には、住宅ローンに上乗せして借りることができる金融機関もあります。
また、諸費用分を諸費用ローンといった専用のローンで借りることができるなど、現金以外で支払う方法も準備されています。
ただし金利などが高くなり、結果として返済負担を大きくしてしまう点を踏まえて検討することが必要です。
諸費用の内訳を理解しておくこと
なお、中古マンションを購入する際ために必要となる諸費用の内訳は、一般的には次のような費用が考えられます。
・仲介手数料
・登記費用
・銀行保証料
・銀行事務手数料
・火災保険料
・印紙代
・管理費
・修繕積立金
・固定資産税（都市計画税）
・不動産取得税
・フラット35利用の場合は適合証明書と団体信用生命保険料
中古マンションを購入する際には、どのくらいの諸費用が掛かるか事前に見積もりをしておき、後で費用が支払えないことの無いように準備しておきましょう。
