マンションを購入するとき、物件の購入費だけでなく、売買契約のときには物件価格の3～5％を目安に諸経費がかかります。
そのため、諸経費の額は物件価格やローンの利用方法、借入額で異なると理解しておきましょう。
諸経費としてどのような費用がかかるのかは次のとおりです。ただし、利用するローンによって違いがありますので一般的な目安として確認するようにしてください。
確実に必要になる登記費用
住宅を新築したときには、建物表示登記、土地と建物の所有権移転登記などの登記にかかる費用が必要です。
新築住宅を購入したときには所有権保存登記、ローンを借りたときには抵当権設定登記など、登記にもいろいろな種類があります。
現金一括で購入するのではなく、住宅ローンを利用して家を購入するなら余計に費用がかかると理解しておくようにしてください。
管理費・修繕積立金なども前払い
マンションは毎月、管理費と修繕積立金を管理組合に対して支払うことになります。
契約者の口座から毎月自動引落しされることが一般的ですが、物件の引渡し後すぐ引落しが始まらないので、契約時に3か月分の管理費と修繕積立基金を別途請求されることもあります。
その他必要になる費用
金融機関から融資を受ける際にローン事務手数料が必要になりますし、また、印紙税が不動産売買契約と住宅ローンの契約時に必要です。
それに加えて固定資産税および都市計画税、火災保険料、団体信用生命保険なども必要になると考えておきましょう。
中古マンションの場合は諸費用が高くなる？
中古マンションの場合、仲介会社に対して支払う仲介手数料も必要になります。（弊社は手数料無料です）
なお、仲介手数料の限度額は、購入価格が400万円を超える場合は、購入価格の3％＋6万円（別途・消費税）で計算することになりますので注意しましょう。
仲介手数料が別途かかることで、新築マンションと比較すると相対的に費用が高くなってしまいます。
□リフォームなどを実施するかによっても費用は異なる
さらに中古マンションの場合には、室内のクロスを貼り替えたり、キッチンのリフォームを行ったりという費用が発生するケースもあるので事前に確認するようにしてください。
マンションを購入するときには諸経費が必要です。
しかしどのような費用が諸経費として含まれているのか理解していないまま支払うことのないように、何のための費用か理解した上で払うようにしてください。
