マンションを購入する際に、どのくらいの予算で考えているでしょう。家計に負担をかけることなく購入することができる価格はいくらなのかを考えることが必要ですが、予算の範囲でマンションを購入したい場合、基準になるのは年収だけなのでしょうか。
購入時する時に必要な住宅資金はいくら？
マンションを購入する場合、貯蓄をすべて住宅資金に充ててしまわないようにしてください。
貯蓄から入居費用や生活予備費などは手元に残した状態にしておくことが重要です。
家の購入に貯蓄をすべて使ってしまうと、新居に引っ越しをする段階で入居費用が不足することになりますし、入居後に万一家族が病気やケガなどで入院したときの費用などを備えることもできなくなります。
安心して新居で生活するためにも、貯蓄から家を購入した後に備えるお金は差し引いた上で住宅資金を考えることが大切です。
マンションを購入した後に必要になる費用とは？
家を購入した後に備えておきたい資金としては、入居時にかかる費用と生活予備費が挙げられます。
入居費用は物件の種類や規模などでどのくらい必要なのか異なりますが、一般的な新築住宅の場合、カーテンや照明器具など最低限の家具を新調するなら50万円程度を目安にしておきましょう。
生活予備費は病気やケガなどで働けない期間が生じた時のための費用です。会社員の場合、最低でも生活費の3か月から半年分は残しておいたほうが安心です。
また、子どもの教育費や車の購入資金など将来必ず必要になる資金を貯めている場合、その分を住宅資金に充ててしまわないようにしてください。
住宅ローンからはいくら借りる？
家を購入するときには住宅ローンを利用する人がほとんどでしょうが、いくら借りられるかではなくいくらなら返せるかを考えましょう。
住宅ローンの返済額は、年間返済額が年収に占める割合である年収負担率が25％以内なら安心だといわれています。
このラインを毎月返済額に換算して、年収に合う毎月の返済額を確認した上で、家計に負担をかけることなく返済が続けられるか考えるようにしてください。
マンションの場合は毎月必要になる
なお、マンションを購入した場合、住宅ローンの返済だけでなく、毎月、管理費や修繕積立金を支払うことになりますし、毎年固定資産税も負担することになりますので、このように継続して発生する費用についても踏まえて考えることが必要です。
住宅を購入した後の費用まで考えておくことが必要
仮に土地を購入して家を建てるなら、土地代金と工事代金を合わせた額が購入予算におさまることが重要です。
マンションではなく一戸建て住宅を購入する場合などでも、同様にどのくらいの費用が購入後に必要になるのかを考えておくことが重要であると理解しておくようにしましょう。
