マイホームを購入するときには住宅ローンを利用することになるでしょうが、いくら借入れるかを決めるときには何を基準に考えるべきでしょう。
現在賃貸住宅に住んでいて支払っている家賃の範囲内なら、同じ金額を毎月住宅ローンの返済に充てればよいだけだと思うかもしれません。
しかし家賃と住宅ローンは性質自体が異なるという点を理解しておかなければ、後で大変な苦労をする可能性があります。
家賃とローン返済は性質が異なる
賃貸住宅の家賃は、需要と供給のバランスで決定されますので、物件の需要が高まれば家賃は高くなり、人気が衰えて空室が増えれば家賃は下がる可能性があります。しかし住宅ローンは借金ですので、元金だけでなく利息も支払うことが必要です。
最初に返済計画をしっかりと立てておかなければ、住宅ローンの返済が家計の負担となり、支払いきれなくなって結局家を手放さなければならなくなってしまうかもしれません。
返済額を決める基準
では、何を基準として月々の返済額を考えるとよいのかというと、「年返済比率」で考えてみてください。年返済比率とは、住宅ローンから融資を受ける人の年間の返済能力です。年収に占める年間返済額の割合を示すので、住宅ローンの審査で金融機関が確認するポイントの1つです。この率は住宅ローンの種類によって異なりますが、30～35％であることが多いようです。ただし、世帯の収入、家族構成、ライフプランなども加味した上で考える必要がありますし、どの金融機関を利用するのかによっても異なります。
金利は総返済額を大きく左右する
バブル経済期といわれた当時、住宅ローンは現在の住宅金融支援機構である住宅金融公庫の固定金利を利用することが一般的でした。その当時の固定金利の利率は8.0％という驚くほどの高さでしたが、それが当たり前だったため誰もが固定金利を選んで住宅ローンを利用するという状況でした。
しかし、その中で将来的に金利が下がることを予測し、住宅金融公庫ではなく民間金融機関の変動金利で融資を受けた人もいたようですが、10年後の両者の残債額の差は1,000万円以上にのぼるなど、いかに金利の影響が大きいかをあらわしています。
購入後の支払いが継続してできるかを考えるべき
マイホームを購入する人の世帯収入、年返済比率、総返済額などを計算した上で、どのくらいの返済でれば無理が生じないかを考えて行く必要があります。
購入したからおしまいではなく、購入した後にしっかりとローンを返済し続けることができなければ意味がないと理解しておきましょう。
