中古マンションを購入するときには年収の何倍までという目安はあてはまる？

中古マンションを購入するとき、物件価格の目安として｢年収の何倍まで」という考え方を行うことがあります。

一般的にマイホームを購入する場合には年収の5倍以内に価格を抑えることが望ましいといわれていますが、この目安は25年前の水準で計算されていますので、現在では適用されないことも考えられます。

さらに中古マンションの場合、新築マンションよりも価格が安くなりますので、年収の5倍という目安で考えなくてもよいといえるでしょう。

年収の5倍という考え方はもう古い？

そもそも年収の5倍という目安は、25年前の住宅ローンの融資環境が反映された上での考え方です。

利用する住宅ローンは旧・住宅金融公庫（現住宅金融支援機構）などの公的融資が主流で、金利も高めでした。当時の税込年収に占める住宅ローンの年間返済額の割合をみた場合、公庫は20％以内、銀行ローンは35～40％以内で、融資限度額も購入価格の8割以内が一般的でした。

現在は当時と融資環境が大きくことなり、住宅ローンの適用金利は変動型0.4％台、10年固定で0.7％前後となっています。融資限度額も購入価格の9割以上まで可能であり、公的融資よりも民間の銀行ローンが主流です。

当時とはかなり状況が異なるため、一概に年収の5倍以内という目安で考える必要はなさそうです。

また、以前はマンションや一戸建てを購入する際の頭金は自力で貯めて支払うことが一般的でした。

しかし現在は親から頭金に充てる資金を援助してもらうケースも多く、そのための税金の優遇制度などもあります。

自力で貯めた預貯金と援助分を合わせれば、購入価格の3～4割程度の頭金が準備できるケースもありますので、そうなると住宅ローンの借り入れ比率を下げることが可能です。

また、中古マンションの売買が活発化されていますので、売却しやすさから多く出回るようになり、購入を希望する人も買いやすい状況であるといえるでしょう。

年収の何倍までの物件なら購入できると考えるのではなく、生活スタイルやライフステージなどを踏まえた上でいくらなら返済を滞ることなく行えるかを考えることが大切です。

年収を基準にした指標にとらわれすぎると、せっかく希望する中古マンションを買い逃すことも考えられますので注意してください。