火災保険のイロハ
マイホームを購入したら、まず１００％近くの方が火災保険に加入すると思います。
マイホームを守るだけでなく、家族の生活を守るためにとても大切な保険であることは、当然ご理解されていると思います。
でも、自分で考えて、自分の住まいにあった火災保険に加入しているのかは疑問です。
中には。「不動産会社に言われるがまま加入した」という人もいれば、「とにかく万全の保障がある火災保険に加入した」という人もいるというのが現状です。
あなたがマイホームを購入した際には、無駄のない自分の住まいに合った火災保険を選べるように、火災保険の仕組みと加入方法をご説明致します。
１．火災保険には保険対象がある
火災保険には補償される対象物である、「保険の対象」があり、次の３つに分類されます。
「建物のみ」→ 建物本体や、一戸建の場合はそれに付随する門・塀・物置・車庫等で建物に付帯していて動かせないものを指します。
「家財のみ」→ 家財は文字通り、家具・テレビや冷蔵庫などの電化製品・洋服・カーテン等、建物の中にあり動かせるものを指します。
「建物＋家財」→ 文字通り両方を指します。
火災保険は、この３つの中からどれかを選び加入する事になります。
住まいが賃貸の場合は、建物に多雨する火災保険は大家が加入しているので、入居者は「家財のみ」になるのが一般的ですが、持家の場合には自分で選択して加入する事になります。
２．保険の対象である建物には構造により級がある
火災保険では、基本の補償部分以外に、各種特約(オプション)を付けて自分なりにカスタマイズする事が可能となっています。
基本補償部分は火災保険に加入すると必ず補償の対象となる部分です。特約部分は付けるかどうかは、加入する方の任意になっています。
ただし、メインの火災保険に加入しないと、単独での加入することは出来ません。
もちろん特約を付ければ、その分補償の範囲が広がり安心ですが、その分保険料が高くなりますので、自分にとって本当に必要と思われる範囲を決めて加入する事が大切です。
４．保険金額を決める
火災保険の保険金額は、保険の対象となる建物や家財の価値を金銭的に評価し数値をもとに決めていきます。
このもとになる数値の決め方には２通りの評価方法があり、それが「新価」と「時価」と呼ばれるものです。
新価(再調達価額）
同等の物を建築したり購入したりする時に必要な金額のことで、別名「再調達価額」とも言われています。
時価
新価から、時間経過による価値の減少と使用による消耗分を差し引いた現時点での価格価値の事です。そのため基本的に新価より低い金額になります。
新価で算出する保険料よりも割安になりますが、その分保険金額が低くなってしまいますので、実際何かあった時に保険金だけで賄えなくなる事があります。
そのため現在は、火災保険は新価をベースにして設定する方法が主流となっています。
ただし、火災保険の補償の上限が新価となりますので、それ以上の額の保険金額設定は出来ませんし、補償を受ける事も出来ません。
５．保険期間を決める
現在、火災保険は最長１０年まで加入する事が出来ます。
以前は、ローン期間と同年数加入する事が出来ましたが、東日本大震災以降に改定され１０年が最長となりました。
そのため、1年～１０年の間で設定する事が出来ます。
保険期間を長くすれば、保険料の割引を受けられることがありますので、マイホームの種類と予算を考慮して決めると良いでしょう。
６．保険会社を決める
火災保険に加入する損害保険会社は多数ありますので、どの保険会社を選ぶかは自由です。
補償の範囲、オプションの種類は各保険会社で若干違いますので、自分で比較して、自分のとって必要な補償を、適切な範囲で決めて、どの保険会社が最適かを決める事が大切です。
保険料は保険会社によって多少の違いはありますが、基本的に新価で保険金額が決定されますので、ほとんど差異はないと思って大丈夫です。分からないときは不動産会社にご相談するのが良いと思います。
地震保険のイロハ
火災保険にはオプションがあり、それを付けることによって幅広く保険を掛けられますが、地震が原因で建物や家財に損害が出た場合には、火災保険だけでは補償を受けられません。
地震が原因の火災も、この地震保険に加入していないと補償を受けられません。
地震保険は、地震や噴火またはこれらによる津波を原因とする火災・損壊・埋没・流失による損害を補償する保険です。
地震リスクが持つ特性により、民間の損害保険会社のみで地震保険制度を運用する事が困難であることから、政府が再保険を通じて関与する事で提供しています。
そのため、どの損害保険会社で加入しても保険料や保険金額は変わりません。
なお、地震保険は火災保険に加入していないと入ることが出来ませんので注意して下さい。
もし、火災保険に加入している場合は、途中から地震保険に追加で加入する事ができます。
保険料はどこの損害保険会社で加入しても同額ですが、地域によってその保険料が変わるのが地震保険の特徴です。
地震の被害を受けやすい東京・千葉・神奈川・静岡等は他の地域より高くなります。
地震保険の補償範囲
なお、地震保険は保険金額の上限が火災保険の２分の１までで、建物は５０００万円、家財は１０００万円が限度、また保険期間は最長で５年(1年単位での加入が可能)と定められています。
住まいが持家だけでなく、賃貸であっても、ほとんどの方が加入しているのではないでしょうか。(笑)